第一種・第二種電気工事士　特種電気工事　認定電気工事の違い

就職活動中に産業別で免許・資格・経験を調べていたら、第一種・第二種電気工事士、認定電気工事従事者と書いてある求人があったので、就職活動が有利になりそうな資格なのか調べてみました。

このページには

• 第一種電気工事士、第二種電気工事士、特種電気工事資格者、認定電気工事従事者の違い
• 資格の取得方法
• 資格取得に必要な試験・講習
• 必要な実務経験・受験・受講料・合格率

などが簡単に書いてあります。

電気工事を行うのに必要な資格

電気工事を行うのに必要な資格があります。

• 第一種電気工事士
• 第二種電気工事士
• 特種電気工事資格者
  (ネオン工事)
• 特種電気工事資格者
  (非常用予備発電装置工事)
• 認定電気工事従事者

第一種電気工事士の資格コードは6808
第二種電気工事士の資格コードは6809です。

大分類G　定置機関・建設機械運転・電気・建設・土木工事・その他関連 中分類68　電気工事
免許・資格コード	免許・資格内容
6808	第一種電気工事士
6809	第二種電気工事士

第一種電気工事士

住宅や小規模店舗等の一般用電気工作物の電気工事
小規模工場やビル等の最大電力500kW未満の需要設備の電気工事

第一種電気工事士免状の交付を受けている者でなければ、自家用電気工作物に係る電気工事(第三項に規定する電気工事を除く。第四項において同じ)の作業(自家用電気工作物の保安上支障がないと認められる作業であつて、経済産業省令で定めるものを除く)に従事してはならない
第一種電気工事士免状の交付を受けている者又は第二種電気工事士免状の交付を受けている者でなければ、一般用電気工作物に係る電気工事の作業(一般用電気工作物の保安上支障がないと認められる作業であつて、経済産業省令で定めるものを除く)に従事してはならない。

引用元: 電気工事士法　第3条　第1項及び第2項

第二種電気工事士

住宅や小規模店舗等の一般用電気工作物の電気工事

第一種電気工事士免状の交付を受けている者又は第二種電気工事士免状の交付を受けている者でなければ、一般用電気工作物に係る電気工事の作業(一般用電気工作物の保安上支障がないと認められる作業であつて、経済産業省令で定めるものを除く)に従事してはならない。

引用元: 電気工事士法　第3条　第2項

特種電気工事資格者(ネオン工事)

自家用電気工作物の最大電力500kW未満の需要設備のうち、ネオン工事

自家用電気工作物に係る電気工事のうち経済産業省令で定める特殊なものについては、当該特殊電気工事に係る特種電気工事資格者認定証の交付を受けている者でなければ、その作業(自家用電気工作物の保安上支障がないと認められる作業であつて、経済産業省令で定めるものを除く)に従事してはならない。

引用元: 電気工事士法　第3条　第3項

特種電気工事資格者(非常用予備発電装置工事)

自家用電気工作物の最大電力500kW未満の需要設備のうち、非常用予備発電装置工事

自家用電気工作物に係る電気工事のうち経済産業省令で定める特殊なものについては、当該特殊電気工事に係る特種電気工事資格者認定証の交付を受けている者でなければ、その作業(自家用電気工作物の保安上支障がないと認められる作業であつて、経済産業省令で定めるものを除く)に従事してはならない。

引用元: 電気工事士法　第3条　第3項

認定電気工事従事者

電圧600V以下で使用する自家用電気工作物の最大電力500kW未満の需要設備

自家用電気工作物に係る電気工事のうち経済産業省令で定める簡易なものについては、第一項の規定にかかわらず、認定電気工事従事者認定証の交付を受けている者は、その作業に従事することができる。

引用元: 電気工事士法　第3条　第4項

資格の取得方法

学歴、所持資格、実務経験で資格の取得方法が異なります。

第一種電気工事士

第一種電気工事士試験合格者

第一種電気工事士試験の合格者が申請することで取得できます。
第一種電気工事士試験に受験資格はありませんが、免状を取得するには実務経験証明書の審査が必要になります。

必要な実務経験

実務経験とみなせる工事5年以上の実務経験が必要です。
大学、高等専門学校電気科を卒業した場合は3年以上の実務経験が必要です。
(電気理論、電気計測、電気機器、電気材料、送配電、電気法規、配線図を含む製図の単位を全て取得)

• 電気工作物に該当する電気的設備を設置または変更する工事
• 経済産業大臣が指定する養成機関において教員として担当する実習

電気主任技術者免状の取得者

電気主任技術者免状の取得者が申請することで取得できます。
免状を取得するには実務経験証明書の審査が必要になります。

必要な実務経験

電気主任技術者免状取得後実務経験とみなせる工事5年以上の実務経験が必要です。

• 電気工作物の工事、維持または運用に関する保安の監督
• 自ら行う電気工作物の工事、維持または運用

※免状交付日以降5年以上

高圧電気工事技術者試験合格者

電気主任技術者免状の取得者が申請することで取得できます。
免状を取得するには実務経験証明書の審査が必要になります。

必要な実務経験

高圧電気工事技術者免状取得後実務経験とみなせる工事5年以上の実務経験が必要です。

• 電気工作物に該当する電気的設備を設置または変更する工事
• 経済産業大臣が指定する養成機関において教員として担当する実習

※試験合格通知日以降3年以上

第二種電気工事士

第二種電気工事士試験の合格者

第二種電気工事士試験の合格者が申請することで取得できます。

電気工事士養成施設修了者

大臣指定の第二種電気工事士養成施設(職業訓練校、各種学校等)を修了者が申請することで取得できます。

特種電気工事資格者(ネオン工事)

ネオン工事技術者試験合格者

電気工事士免状交付後、ネオン工事技術者試験合格者が申請することで取得できます。

ネオン工事資格者認定講習修了者

電気工事士免状交付後、ネオン工事資格者認定講習修了者が申請することで取得できます。
認定証を取得するには実務経験証明書の審査が必要になります。

必要な実務経験

一般用電気工作物又は自家用電気工作物に係る工事のうち、ネオン用として設置される分電盤開閉器(電源側の電線との接続部分を除く)タイムスイッチ、点滅器、ネオン変圧器、ネオン管及びこれらの附属設備の設置、又は変更の工事に5年以上の実務経験
(講習の受講に実務経験は不要)

特種電気工事資格者(非常用予備発電装置工事)

自家用発電設備専門技術者試験合格者

電気工事士免状交付後、自家用発電設備専門技術者試験の据付工事部門(K)合格者が申請することで取得できます。

非常用予備発電装置工事資格者認定講習修了者

電気工事士免状交付後、非常用予備発電装置工事資格者認定講習修了者が申請することで取得できます。
認定証を取得するには実務経験証明書の審査が必要になります。

必要な実務経験

電気工作物に係る工事のうち、非常用予備発電装置として設置される原動機、発電機、配電盤(他の需要設備の間の電線との接続部分を除く)及びこれらの附属設備の設置、又は変更の工事に5年以上の実務経験

認定電気工事従事者

第一種電気工事士試験合格者

第一種電気工事士試験の合格者が申請することで取得できます。
(実務経験は不要)

第二種電気工事士試験合格者

第二種電気工事士免状の取得者が申請することで取得できます。

• 実務経験がない場合
  認定証を取得するには認定電気工事従事者認定講習修了証明書が必要になります。
• 実務経験がある場合
  認定証を取得するには実務経験証明書の審査が必要になります。

必要な実務経験

第二種電気工事士免状取得後、電気工事に関する工事(電気工事士法施行令第1条に定める軽微な工事、同法施規則第2条の2に定める特殊電気工事、50,000V以上で使用する架空電線路に係る工事及び保安通信設備に係る工事を除く)に3年以上の実務経験

電気主任技術者試験合格者

電気主任技術者免状の取得者が申請することで取得できます。

• 実務経験がない場合
  認定証を取得するには認定電気工事従事者認定講習修了証明書が必要になります。
• 実務経験がある場合
  認定証を取得するには実務経験証明書の審査が必要になります。

必要な実務経験

電気主任技術者免状取得後、電気工作物の工事、維持若しくは運用に関し3年以上の実務経験

資格取得に必要な試験・講習

第一種電気工事士試験

第一種電気工事士試験の受験・応募資格は特に制限はありません。

筆記試験は10月上旬頃の日曜日
技能試験は12月中旬頃の土・日曜日
の年1回実施しています。

受験手数料は
インターネットによる申し込み　10,900円
郵便による申し込み　11,300円
です。

筆記試験

筆記試験はマークシートに記入する四肢択一方式で行われます。
問題数は50問で試験時間は140分です。
合格基準はその試験ごとにより変わります。
(過去の試験基準では正解率60%前後になっています)

試験科目

• 電気に関する基礎理論
• 配電理論及び配線設計
• 電気応用
• 電気機器・蓄電池・配線器具・電気工事用の材料及び工具並びに受電設備
• 電気工事の施工方法
• 自家用電気工作物の検査方法
• 配線図
• 発電施設・送電施設及び変電施設の基礎的な構造及び特性
• 一般用電気工作物及び自家用電気工作物の保安に関する法令

筆記試験合格率

第一種電気工事士筆記試験合格率
	受験者数	合格者数	合格率
2017年	38,427人	18,076人	47.03%
2018年	36,048人	14,598人	40.49%
2019年	37,610人	20,350人	54.10%

筆記試験免除要件

いずれかの該当者は、申請により筆記試験が免除になります。

• 前年度の第一種電気工事士筆記試験に合格した者
• 第一種、第二種、第三種電気主任技術者免状の交付を受けている者
• 旧電気事業主任技術者資格検定規則による電気事業主任技術者の資格を有する者

技能試験

技能試験は持参した作業用工具により、配線図で与えられた問題を支給される材料で完成させる方法で行われます。
試験時間は60分です。
合格基準は欠陥がないことです。
　
電気工事士技能試験欠陥の判断基準

試験科目

• 電線の接続
• 配線工事
• 電気機器・蓄電池及び配線器具の設置
• 電気機器・蓄電池・配線器具並びに電気工事用の材料及び工具の使用方法
• コード及びキャブタイヤケーブルの取付け
• 接地工事
• 電流・電圧・電力及び電気抵抗の測定
• 自家用電気工作物の検査
• 自家用電気工作物の操作及び故障箇所の修理

技能試験合格率

第一種電気工事士技能試験合格率
	受験者数	合格者数	合格率
2017年	24,188人	15,368人	63.53%
2018年	19,815人	12,434人	62.75%
2019年	23,816人	15,410人	64.70%

第二種電気工事士試験

第二種電気工事士試験の受験・応募資格は特に制限はありません。
上期試験と下期試験の年2回あります。

• 上期試験
  筆記試験は6月上旬頃の日曜日
  技能試験は7月中旬頃の土・日曜日
• 下期試験
  筆記試験は10月上旬頃の日曜日
  技能試験は12月中旬頃の土・日曜日

に実施しています。

受験手数料は
インターネットによる申し込み　9,300円
郵便による申し込み　9,600円
です。

筆記試験

筆記試験はマークシートに記入する四肢択一方式で行われます。
問題数は50問で試験時間は120分です。
合格基準はその試験ごとにより変わります。
(過去の試験基準では正解率60%前後になっています)

試験科目

• 電気に関する基礎理論
• 配電理論及び配線設計
• 電気機器・配線器具並びに電気工事用の材料及び工具
• 電気工事の施工方法
• 一般用電気工作物の検査方法
• 配線図
• 一般用電気工作物の保安に関する法令

筆記試験合格率

第二種電気工事士筆記試験合格率
	受験者数	合格者数	合格率
2017年	112,379人	66,379人	59.06%
2018年	123,279人	68,321人	55.41%
2019年	122,266人	80,625人	65.94%

筆記試験免除要件

いずれかの該当者は、申請により筆記試験が免除になります。

• 前回の第二種電気工事士筆記試験に合格した者
• 高等学校、高等専門学校、大学等において経済産業省令で定める電気工学の課程を修めて卒業した者
• 第一種、第二種又は第三種電気主任技術者免状の取得者
• 鉱山保安法第18条の規定による試験のうち、電気保安に関する事項を分掌する係員の試験に合格した者
• 旧自家用電気工作物施設規則第24条第1項(ヘ)及び(ト)の規定により電気技術に関し相当の知識経験を有すると認定された者
• 旧電気事業主任技術者資格検定規則による電気事業主任技術者の有資格者

技能試験

技能試験は持参した作業用工具により、配線図で与えられた問題を支給される材料で完成させる方法で行われます。
試験時間は40分です。
合格基準は欠陥がないことです。
電気工事士技能試験欠陥の判断基準

試験科目

• 電線の接続
• 配線工事
• 電気機器及び配線器具の設置
• 電気機器・配線器具並びに電気工事用の材料及び工具の使用方法
• コード及びキャブタイヤケーブルの取付け
• 接地工事
• 電流、電圧、電力及び電気抵抗の測定
• 一般用電気工作物の検査
• 一般用電気工作物の故障箇所の修理

技能試験合格率

第二種電気工事士技能試験合格率
	受験者数	合格者数	合格率
2017年	81,356人	55,986人	68.81%
2018年	95,398人	64,377人	67.48%
2019年	100,379人	65,516人	65.26%

ネオン工事技術者試験

ネオン工事技術者試験は、電気工事士免状の交付を受けている者が受験をすることができます。

筆記試験と技能試験を2月の第二週に年1回実施しています。

受験手数料は20,000円です。

筆記試験、技能試験のいずれかが合格点に達した場合、合格点に達した試験を行った年度の翌年及び翌々年度に行う試験に限り、合格点に達した試験が免除になります。

筆記試験

筆記試験は択一式、記述式で行われます。
試験時間は50分です。
筆記試験の合格基準は60%以上です。

試験科目

• 電気に関する基礎理論
• 配電理論及び配線設計
• 配線図
• ネオン工事用の材料及び工具
• ネオン工事の施工方法
• ネオン工事に係る検査方法
• 自家用電気工作物に関する法令

技能試験

技能試験は、減点式採点方法で行われます。

試験時間は50分です。
技能試験の合格基準は60%以上です。

試験科目

• ネオン用として設置される分電盤
• 主開閉器(電源側と電線との接続部分を除く)タイムスイッチ
• 点滅器
• ネオン変圧器
• ネオン管及びこれらの付属設備を設置する工事又は変更する工事の全部又は一部

ネオン工事資格者認定講習

ネオン工事資格者認定講習は、電気工事士免状の交付を受けている者が受講をすることができます。
※ネオン工事資格者認定講習で特種電気工事資格者(ネオン工事)認定証の交付を受けるには、5年以上のネオンに関する工事の実務経験が必要ですが、講習の受講資格に実務経験はありません。

試験日程1日(6時間)の講習を2月上旬に年1回実施しています。

受講料は18,000円です。

講習科目

• 自家用電気工作物の保安に関する法令(1時間)
• 電気に関する基礎理論(1時間)
• 配電理論及び配線設計、配線図(1時間)
• ネオン工事に係る検査方法(1時間)
• ネオン工事用の材料及び工具(1時間)
• ネオン工事の施工方法(1時間)

自家用発電設備専門技術者試験

自家用発電設備専門技術者試験の据付工事部門(K)を受験するには実務経験が必要です。

• 機械工学系又は電気工学系の高等専門学校、短期大学、大学の卒業証明書
  実務経験3年
• 電気主任技術者、ボイラー・タービン主任技術者、技術士(機械又は電気・電子)の免状の写し
  実務経験1年
• 上記に該当しない場合
  実務経験5年

全国10か所で年1回9月から11月に開催しています。

受験申込料は38,300円です。

講習・試験

自家用発電設備専門技術者試験は1.5日講習があり、講習を全て受けることで受験ができます。

講習科目

• 自家用発電設備に関する法令
  1日目9:30～12:30
• 自家用発電設備の基礎
  1日目13:30～15:30
• 自家用発電設備の構造及び性能
  1日目15:40～17:00
• 自家用発電設備の工事の施工方法
  2日目9:30～11:30
• 自家用発電設備に係る検査・点検
  2日目11:40～12:40

試験科目

試験時間は2日目の13:40～15:40です。

• 必須科目
  自家用発電設備に関する法令、自家用発電設備の基礎
• 選択科目
  自家用発電設備の工事の施工方法　

非常用予備発電装置工事資格者認定講習

非常用予備発電装置工事資格者認定講習は、電気工事士免状の交付を受けている者が受講をすることができます。
※ネオン工事資格者認定講習で特種電気工事資格者(ネオン工事)認定証の交付を受けるには、5年以上の非常用予備発電装置に関する工事の実務経験が必要ですが、講習の受講資格に実務経験はありません。

試験日程1日(6時間)の講習を2月上旬に年1回実施しています。

受講料は18,000円です。

講習科目

• 自家用電気工作物の保安に関する法令(1時間)
• 電気に関する基礎理論(1時間)
• 非常用予備発電装置の基礎(1時間)
• 非常用予備発電装置に係る検査方法(1時間)
• 非常用予備発電装置工事の施工方法(2時間)

認定電気工事従事者認定講習

認定電気工事従事者認定講習は、第二種電気工事士免状・電気主任技術者免状の交付を受けている者が受講をすることができます。

試験日程1日(6時間)の講習を年2回実施しています。

受講料は12,500円です。

講習科目

第1編 配線器具並びに電気工事用の材料及び工具(1.5時間)
第2編 電気工事の施工方法(1.5時間)
第3編 自家用電気工作物の検査方法(2時間)
第4編 自家用電気工作物の保安に関する法令(1時間)

受験準備講習

通常の通学コースの受験準備講習の講習料と講習時間です。
通学コースのほかに、オンラインコース、初心者コースなどもありました。

第一種電気工事士試験

第一種電気工事士試験受験準備講習
	筆記試験対策	技能試験対策
講習機関A	2日間 (9:00～18:00) 24,000円	2日間 (9:00～17:00) 41,800円
講習機関B	3日間 (18時間) 31,500円	3日間 (18時間) 31,500円

第二種電気工事士試験

第二種電気工事士試験受験準備講習
	筆記試験対策	技能試験対策
講習機関A	2日間 (9:30～17:00) 15,000円	2日間 (9:00～17:00) 36,800円
講習機関B	2日間 (14時間) 24,000円	2日間 (14時間) 24,000円

最後に

資格の取得に、学歴、所持資格、実務経験が影響する資格で、講習、試験での取得の選択もあります。
電気工事をする仕事では、このページで書いた資格以外にも取得した方が良い資格もあり、取得する順番などもあるみたいなので、幅広く資格の取得を検討した方が良さそうです。

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動画紹介

第一種電気工事士

株式会社翔泳社アカデミーさんのYOUTUBEに投稿している第一種電気工事士短期合 格特別講座の技能試験対策の動画です。

第二種電気工事士

株式会社翔泳社アカデミーさんのYOUTUBEに投稿している第二種電気工事士技能試験対策の動画です。